ファイナンシャルプランナーの田中香津奈が日本経済新聞からピックアップした記事です。

投資信託を購入する場合、２種類の手数料を払うことが一般的です。まず、購入時に銀行や証券会社など販売会社に支払う販売手数料、次に購入後に運用会社や販売会社に払う信託報酬があります。販売手数料は、契約金額の３％程度、信託報酬（運用や管理の対価）は年１％前後が標準。ネット専業４社を筆頭に、販売手数料をゼロにする『ノーロード』投資信託を拡販しています。これはインターネットや電話による販売、投信会社の直接販売などによって販売コストを低く抑えることで実現できています。銀行の大半は、商品の説明に対する対価として、『ノーロード』投資信託の拡販には慎重ですが、投信で日本の１０倍以上の市場規模を持つ米国では、全体の６割強が『ノーロード』投資信託。この場合、販売手数料をゼロとする代わりに、信託報酬を割高にするケースもあります。日本では、このような事例はまだありませんが、『ノーロード』の普及とともに条件が多様化していく可能性もあります。携帯電話のように、新規はタダ同然だけど、毎月の料金プランが割高、という比較があるように、投信も入口だけではなく、継続のときのコストを考えていく知識が必要になってきますね。