ファイナンシャルプランナーの田中香津奈が日本経済新聞からピックアップした記事です。

ネット専業証券会社や銀行などが、定期保険や医療保険、個人年金保険商品のネット販売に相次いで参入しています。対面営業に比べて保険料を割安に設定するところもありますが、「告知」などをきちんとしておかないと、保険金が出ないといったトラブルにつながる恐れもあります。生命保険文化センターの調査によると、２００６年度の生保商品のネット契約は全体の１．８％。楽天リサーチの調査によると、今後の生保加入方法としてネットを挙げた人は４９．８％で、営業職員を抑えトップという結果も出ています。ネットは自分の好きな時間に契約できることがメリットですが、保険に関してあまり知識がない人には自分の都合のよいように解釈をしてしまうというデメリットがあります。金融商品の中でも株・投資信託や不動産のように、瞬時に情報が更新されるという特色は薄いです。また、わかりにくい表現を避けるということで、詳しいことがネット上には掲載されていないこともありますので、保険は紙媒体であるパンフレットと、販売員の説明もネットと併用することが大切です。