ファイナンシャルプランナーの田中香津奈が日本経済新聞からピックアップした記事です。

インターネット大手５社（ＳＢＩイー・トレード証券、楽天証券、松井証券、カブドットコム証券、マネックス証券）の２００７年の株式売買代金が売り買い合計ベースで０６年と比べて８．３％減り、１８５兆円となりました。減少は、ネット取引が本格的に普及し始めた０２年以来初めてとのこと。０５年１月のライブドアショック、０７年２・３月の上海発の世界株安、そして８月以降のサブプライム問題が、株価低迷・個人及び腰の主な原因です。投資は勝ち続けることは不可能ながら、損失を最小限に抑えることはできます。晴れた日もあれば、雨の日もありますが、本当に投資することは難しいものですね。